本日(2018年10月25日)にガートナー(Gartner)が人工知能の推進に関する提言を発表しました。
ガートナー：人工知能 (AI) の推進に関する提言を発表
目次
人工知能(AI)は「過度な期待」のピーク期から幻滅期へ
先日の記事にも記載しましたが、2018年にアップデートされたガートナー社のハイプ・サイクルにおいて、AIは「過度な期待」のピーク期の中でも、幻滅期の直前に位置付けられました。
ここ数年で、多くの企業がAIを試行しましたが、2018年後半から、一連のブームは去りつつあり、市場ではAIの捉え方が冷静になってきている側面が見られます。
AIは、2019年以降幻滅期に入ると予想されますが、今後も重要なテクノロジであり続けることに変わりありません。幻滅期とは、「これからが本番」という時期であり、このようにステージが変わるということは、企業がAIをより冷静に捉え、これまで以上に戦略的に推進する必要が出てきていることを意味しています。ユーザー企業は、AIのリアリティを適切に捉え、短期的な改善を目指す活用から中長期的で革新的なインパクトの創出までを視野に入れて、その可能性を継続的に探索し、追求することが重要です。
引用：ガートナー、人工知能 (AI) の推進に関する提言
ざっくりいうと、人工知能は幻滅期に入りこれからが本番のフェーズに入ったとガートナーは言及しています。ちなみに先日の記事でまとめたのですが、よくハイプ・サイクルの幻滅期を悪いフェーズであると勘違いされている方がいます。
ガートナーから引用した説明の通りですが、幻滅期というのは「これからが本番」であり、「確固たる市場形成への登竜門」ともいえる重要な次期なのです。
この捉え方はとても間違えやすいのでお時間があるときに是非読んでおいていただければと思います。
幻滅期に入ったこれからは冷静に活用方法を考えていこう
ハイプ・サイクルの頂点であるピーク期には夢のような事例が語られ、先行者やスタートアップがマスコミなどで大きく取り上げられます。
そんな過度な期待が持たれている状態から、幻滅期ではもう少し現実的な部分に目が向けられ始め、技術に対して需要側と供給側が歩み寄る現象がおきます。先行者の失敗事例も出てきて、技術の現実に気づき始めるのです。
今回のガートナーの発表はそういった過剰に期待された状態から、そろそろ現実的に技術を捉えていこうという提言です。
導入企業はベンダーに丸投げするのを辞めよう
また、AI導入時のベンダーに丸投げの現状にも言及しています。
昨今、経営者が単に、担当者に「AIの導入を検討せよ」という指示だけを出し、また現場もAIの提案依頼をベンダーやシステム・インテグレーターに丸投げするといったことが散見されますが、ここで言う戦略レベルとはこのようなものではありません。
それは、企業が自らの戦略的意思を持って、顧客満足度の向上や、競争優位の確立、企業価値の向上などを狙って実行されるものです。また、AIの本質とリアリティを理解していることを前提に、中長期の観点で自らリスクテイクすることも覚悟の上、推進されるものを指しています。引用：ガートナー、人工知能 (AI) の推進に関する提言
ベンダ丸投げ体質が日本企業の現状
日本の導入ユーザは資金力のある大企業が多いのですが、基本的に受注者側であるベンダーやスタートアップに対して丸投げになっているのが現状です。
夢のような事例だけでざっくりとした要件を伝え、あとは丸投げなのでシステム構築においてトラブルが多いです。
ハイプ・サイクルのピーク期というのは、そういったフェーズなのです。
ハイプ・サイクルの見方については、別の記事でまとめているのでお時間があるときに是非参照してください。
AIの技術はこれから
ということでAIの未来はまだまだこれからなのです。
これから回復期に入り技術が市場に広範に広がっていくか、それともニッチ市場のみに留まるか、それとも陳腐化してしまうのかはこれからの使われ方次第です。
現にAIエンジニアはアメリカでも超売り手市場で賃金がどんどん上昇しているようです。
AIエンジニアは超売り手市場。まだブログで消耗しているの？
/アングル：米国でＡＩ技術者の争奪戦、超売り手市場で賃金上昇 https://t.co/f4iwX2x5CF— Linden (@moritamjk) 2018年10月21日
先端技術に関わっているエンジニアの皆様はこれからも自信を持って市場を引っ張っていっていただければと思います。
2019年給与アップを狙えるITエンジニア
2019年現在、ITエンジニアの需要は世界中で高まっていて、超売り手市場となっています。もちろんすべてのITエンジニアが超売り手市場で給料を上げるわけではありません。
特に需要が高まっている分野として、「AI」、「ビッグデータ」、「クラウド」、「サイバーセキュリティ」などがあります。
合計29万2000人のIT担当者を雇う3289社から収集した給与とスキルのデータを土台にしている「Footeのレポート」から需要の高まっている分野をピックアップしました。
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